「未来はみんなでつくるもの」。豊田会長の信念だ。モビリティ委員会やジャパンモビリティショーの実現に向けて、決まって訴えてきた言葉でもある。

自動車は波及効果が大きく、さまざまな産業と強いかかわりを持つ総合産業である。550万人が働くとその規模は、モビリティ産業に成長することで850万人に、さらに、他の製造業も含めると、1,000万人弱にもなるという。

昨年、モビリティ委員会が発足したことで、個社、一業界では解決が難しいテーマについても、産業を超えて意見を交わすことができる枠組みができた。

そうして生まれた連携が形となり、過去最高の500社に迫る企業が集まったのが、今回のジャパンモビリティショー。

豊田委員長は未来に向けて、政府とモビリティを中心とする民間企業の間で話し合いの場があることを、「日本の一つの強みになればいいなと思う」とコメント。

政府と経済界が力を合わせ、日本経済、社会をけん引していく。さまざまな垣根を越え、日本のよりよい未来を切り開く挑戦を続けていく。