中東情勢の不安定化を機に、ガソリン価格の高騰やナフサ製品の供給不足が日本社会に広く影響を与えている。今回のトヨタイムズビジネスは「エネルギー問題から得た教訓」について議論を深めた。

コメンテーターには、自動車経済評論家の池田直渡氏、国際環境経済研究所理事・主席研究員で東北大学教授の竹内純子氏、そしてトヨタの中嶋裕樹副社長の3名が登場。

ホルムズ海峡の事実上の封鎖により、中東由来の原油が日本に届きにくくなった今回の事態を、竹内氏は「これをやったらもうおしまいと言われていたことが起きている」と表現。

自動車産業への影響例として、トヨタが生産したクルマを国内外へ運ぶ燃料費も高騰し、物流コストを直撃している。トヨタは海運での輸出ルートを見直すなど試行錯誤を重ね、原油調達先も急速にシフト。かつて93%を中東に依存していたが、直近では約半数をアメリカ産に切り替えるまでに変化した。

今後の日本のエネルギー問題への対応策として、各氏はそれぞれの視点を示した。竹内氏はバッテリーEV（BEV）普及をはじめとした「電化」の推進が、気候変動対策とエネルギー安全保障の強化につながると指摘。

池田氏は「E20（ガソリンに直物由来のバイオエタノールを20%混合した燃料）」に着目。国内の自動車保有台数である約8,300万台を活用したカーボンニュートラルの展望を示した。

中嶋副社長は「循環型社会の構築」を強調。バイオ燃料や水素、牛の堆肥由来のバイオガスまで多様な技術を組み合わせ、エネルギーをつくる人・運ぶ人・使う人が連携する仕組みの重要性を訴えた。

資源の少ない日本の未来を、どうつくっていくべきか。三者三様の視点が交差する議論の全編は、ぜひ映像でご確認いただきたい。